やさしく学ぶ子どもの保健ハンドブック

著者
田村美由紀 著
版型・頁
A5判 328頁 (2018/10/11)
ISBN
978-4-89347-300-4
価格
2,200 円(税込)
数 量

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概要

園の1年間の保健活動を題材にして学びを深め、実践力のある保育者を目指す「子どもの保健」「子どもの健康と安全」の最新テキスト!

保育園や幼稚園、認定こども園は、子どもたちが日常の一つとして過ごす場であり、育ち、学び、社会性を育むなどの重要な場となっています。
子どもたちが健康かつ安全に過ごすことができるのは、現場の職員の方々が適切に見守り、支えているからです。専門的な医療機関とは異なり、人員や設備が完全ではない中で、その場面に対してどのようにしたらよいか、現場の職員はその判断を常に求められています。例えば、応急処置を施すにしても医療機関へ搬送するにしても、その判断の根拠は、目の前にいる子どもの健康状態に何が起こっているのかを見極める力によるものです。
一方で、2015(平成27)年度から「子ども・子育て支援制度」が実施され、すべての子どもや子育て家庭を社会全体で支援する仕組みが整いつつあります。また、「保育所保育指針」「幼保連携型認定こども園教育・保育要領」においては、第3章「健康及び安全」に「4 災害への備え」の項目が新たに設けられ、幼い子どもたちを守るための防災設備、緊急時の対応、保護者への連絡、そして避難訓練の重要性について明記されました。
本書は、子どもの健康と安全を守るために必要な項目を3月から翌年2月までという構成にまとめました。これは、単に「子どもの保健」や「子どもの健康と安全」を学ぶためのテキストで終わるのではなく、保育園で日々行っている保健活動について、いつ何をしたらよいかがすぐに理解でき、実践できるようにと考えたからです。さらに本書では、今後、子どもの保健の中で重点的に教授しなければならないと思われる、防災に関する内容を充実させました。
(本書「はじめに」より)

主要目次

春 3~5月
3月
年間保健計画と総括/新入園児の健康診断・面接・説明会/耳の日の健康教育/からだのしくみ/幼児期の性教育/応急処置/血液の取り扱い/保育における子どもの食と栄養について/職員等の予防接種歴や感染症の記録
4月
子どもの健康状態を把握する/日々の健康観察/入園時と新年度の健康調査票の作成と管理/園外保育 散歩や遠足でのけがや事故の対応/保育現場での救命救急の基本/身体計測/発育の評価/集団生活について(保護者会を通じて)/睡眠中の事故と乳幼児突然死症候群(SIDS)について/アレルギー反応とアナフィラキシーへの対応/けいれん(ひきつけ)の対応/環境衛生管理について
5月
子どもの健康診断(内科)/保育者の健康とセルフケア/春の健康教育/排泄とトレーニング/衣服や靴の選び方

夏 6~7月
6月
耳鼻科健診・眼科健診/歯科健康診断/乳児の口腔ケアと幼児の歯みがき/食中毒/
7月
夏のスキンケア/園外保育・お泊まり保育/熱中症/プールと水遊び/夏の紫外線と室内環境/夏の皮膚トラブル

秋 9~11月
9月
小児気管支喘息/園生活における留意点/生活習慣・生活リズムに関する健康教育/正しい生活リズムの指導のポイント/保健だより/救急救命/防災・避難訓練/「子どもたちを守るチカラ」をつける3つの指針/
10月
薬の管理/運動会/視力検査/眼の健康教育
11月
飼育動物の衛生管理/かぜとインフルエンザのはなし/子どもの秋・冬のスキンケア

冬 12~2月
12月
感染性胃腸炎
1月
冬のけがや事故
2月
就学にむけての健康教育

[付録] 子どもの保健を学ぶ

健康の概念/生命の保持と情緒の安定に係る保健活動の意義と目的/現代社会における子どもの健康に関する現状と課題/子ども虐待防止/子どもの保健統計と健康指標/児童憲章/子どもの成長発達/子どもの慢性の病気/子どもの病気(白血病を除く悪性腫瘍、その他の病気)/子どもの心と健康

<課題>
年間保健計画と総括/応急処置/保育における子どもの食と栄養について/子どもの健康状態を把握する/散歩や遠足でのけがや事故の対応/保育現場での救命救急の基本/身体計測/発育の評価/集団生活について(保護者会を通じて)/睡眠中の事故と乳幼児突然死症候群(SIDS)について/アレルギー対応とアナフィラキシーへの対応/けいれん(ひきつけ)の対応/環境衛生管理について/春の健康教育/食中毒/熱中症/プールと水遊び/保健だより/救急救命/防災・避難訓練/視力検査/眼の健康教育/飼育動物の衛生管理/かぜとインフルエンザのはなし/子どもの秋・冬のスキンケア/感染性胃腸炎/冬のケガや事故/就学に向けての健康教育/新生児マススクリーニング

[資料]
保育所保育指針(第3章)
「保育所における感染症対策ガイドライン」(2018年改訂版)より(抜粋)
「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン【事故防止のための取組み】施設・事業者向け」(抜粋)
「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン【事故発生時の対応】施設・事業者、地方自治体共通」(抜粋)